インフレと購買力の計算ツール
一定の年間インフレ率を仮定して、固定金額の購買力が時間とともにどう変わるかを計算します。
計算の仕組み
開始金額、年数、一定の年間インフレ率を入力します。固定した名目金額を累積インフレ係数で割って計算します。
概要は最後の端数年を含む全期間を使います。表は最大1000行の整数年のみで、端数年の行は追加しません。
残る購買力と正規化した減少率を確認できます。割合はインフレ係数から求めるため、開始金額が0でも定義されます。
利息、拠出、名目金額の変化は含めません。過去の指数系列や予測ではなく、前提に基づくシナリオです。
手順
- 金額、期間、年間インフレ率の前提を入力します。
- 全期間の概要と整数年の行を確認します。
- 前提を変更して別のシナリオを比較します。
計算例
開始金額10,000 JPY、期間10年、一定の年間インフレ率3%を入力します。これは例示用の前提であり、過去の平均や予測ではありません。
10年後の購買力は開始時の通貨単位で約7,440.94 JPY、モデル上の減少率は25.59%です。1年後には約9,708.74 JPYとなり、減少額は291.26 JPYです。
このツールを使う場面
一定のインフレが固定した名目金額の購買力に与える影響を確認できます。
率や期間を変えてシナリオを比較します。過去の変化を調べる場合は、対象地域と期間の公式消費者物価指数を使ってください。
よくある解釈の誤り
入力した率を過去の平均や公式予測として扱わないでください。シナリオのために選ぶ前提です。
減少額は投資損失や家計支出の予測ではありません。名目金額を固定し、収益や資金の出入りを加えないモデルです。
計算式と前提
年間インフレの小数値 = 年間率の百分率 ÷ 100
t年後の購買力 = 開始金額 ÷ (1 + 年間インフレの小数値)^t
正規化した減少率 = [1 − 1 ÷ (1 + 年間インフレの小数値)^t] × 100%
整数年の減少額 = 開始金額 − その年の購買力
インフレ率は一定で0以上とします。減少率は金額の減少を開始金額で割らず、累積係数から求めるので、開始金額0でも定義されます。概要では端数年を扱い、表では整数年のみを表示します。
対象範囲と制限
固定金額と一定の年間インフレ率によるシナリオです。利息、投資収益、拠出、引き出し、税金、率の変動は含めません。過去の指数は使わず、将来のインフレを予測しません。個人の支出は指数の品目構成と異なる場合があります。概要は入力した有限の全期間、表は最初の1000年分を対象とします。数値として表現できない結果は表示しません。
用語
- 名目金額
- インフレ調整をしない、シナリオに入力した固定の通貨金額。
- 購買力
- 累積インフレ係数を適用し、開始時の通貨単位で表した金額。
- 正規化した減少率
- インフレ係数が示す割合の変化。損失を開始残高で割る計算ではありません。
計算を比較する
投資成長とインフレを組み合わせる場合は、実質リターンの計算ツールを使ってください。前提はこの計算と異なります。
過去のインフレ計算は観測された物価指数を使います。このツールは入力した単一の年間率を固定金額に適用します。
よくある質問
現在や過去のインフレデータを使いますか。
いいえ。入力した年間率を全期間に適用します。例の率は仮定です。過去の比較には、対象地域と期間で観測された物価指数が必要です。
開始金額が0でも割合が表示されるのはなぜですか。
その割合は、インフレ係数が示す1単位の購買力の減少です。損失を入力残高で割る計算ではありません。開始金額が0なら、金額の結果と各年の減少額は0です。
端数年や長い期間も入力できますか。
はい。概要は全期間を使い、表は最初の1000年分までを表示します。そのため、概要の最終時点は表の最後の行より先になる場合があります。
インフレ率や期間が0の場合はどうなりますか。
購買力は開始金額と等しく、正規化した減少率は0です。0年では年ごとの行はありません。インフレ率が0なら、各年の値は変わりません。
投資成長や物価下落も含められますか。
このモデルは名目金額を固定し、0以上のインフレ率のみを扱います。投資収益、拠出、引き出しは加えません。実質リターンのツールでは、投資リターンとインフレを組み合わせられます。
関連ツール
投資リターンとインフレを組み合わせる場合は実質リターンの計算を使います。観測された指数には過去のインフレ計算を使ってください。